建築業界とは
建築業界とは、ビルなどの建物や橋、道路、トンネルなどの様々な建築物を取り扱う業界のことを指します。
建築業界は、大きく分けて「設計」と「施工」に分かれます。
「設計」とは、どのような建築物を作るかという設計を行う部門であり、「施工」とは設計を基に実際に建築物を作成する部門を指します。
設計の場合は、就職先は設計事務所や個人が経営するアトリエなどになります。
施工の場合は、ゼネコン、ハウスメーカー、専門施工業者といった就職先があります。
ゼネコンとは総合建設業者のことを指し、「スーパーゼネコン」と呼ばれる５社（鹿島建設、大成建設、清水建設、大林組、竹中工務店）の他に、スーパーゼネコンよりも規模の小さな「ゼネコン」、「サブコン」といった種類があります。
建築物を作る場合、発注者（不動産業）から、設計者へ設計の依頼があり、その後、発注者が施工者の選定を行うというのが、大まかな流れになります。
建築系大学生の就職先は？
建築系の大学に通う学生の就職先について、もう少し詳しく見ていきましょう。
設計者を目指す場合は、「設計事務所」か「アトリエ」に就職をすることになります。
設計事務所とは意匠設計（外観など）、構造設計、設備設計までを取り扱う設計事務所でアトリエはこの中でも意匠設計のみを取り扱う設計事務所を指します。
アトリエは、個人の技術の高さが就職のポイントとなり、コンペでの入賞経験など、ある程度の実績が問われます。
施工者を目指す場合は、ゼネコンか施工業者へ就職をすることになります。
施工業者は建物を作る建設系と、建物内の電気や空調、水道といった設備を作る、設備業者に分かれます。
また、建築業界への就職では大学卒に比べて大学院卒が有利になる場合があります。
大学院卒の方が就職に有利になるのは、大手設計事務所や、著名な建築家のアトリエ、ゼネコンの研究開発職です。
これらの就職先を検討しているのであれば、大学院に進学することを視野に入れた方が良いでしょう。
では、建築業界の就職に対する対策としてはどのような活動を行えば良いのでしょうか。
オープンデスク制度とはなにか
建築業界には、インターンの他に「オープンデスク」という制度があります。
オープンデスクとは、設計事務所などで、建築家を目指す学生が実務を学べる制度のことです。
長期のインターンでは給料が発生する場合がほとんどですが、オープンデスクはほとんどが無給です。
ですが、その代わりに大学の単位として認定される場合がありますので、上記就職先の中で設計事務所への就職を検討されている方は、このオープンデスク制度を利用してみてはいかがでしょうか。
建築における長期インターン
建築業界への就職を考える上で、重要になってくるのがインターンへの参加です。
インターンには、数ヶ月にわたって行う「長期インターン」と、１日や一週間といった短いスパンで行う「短期インターン」があります。
建築業界においては、長期インターンは他業界に比べて募集が少ない傾向にあります。
ただし、まったくないというわけではなく、設計事務所であれば、長期インターンを募集している場合があります。
その業務内容は、設計者の補佐であったり、実際に設計を行えるものから、営業部門でのサポートといった内容になっています。
建築業界における短期インターン
建築業界のインターンの中でも、短期インターンについて解説します。
建築業界における短期インターンには、営業を学べるインターンと、設計を学べるインターン、業務には直接関係のないワークショップを行うインターンと、その種類は多岐にわたります。
特に、それぞれの職種に関するインターンは就職活動に先駆けて選考の場になっている場合がありますので、現時点で希望する職種が決まっている場合は、短期インターンへ参加することを強くおすすめします。
建築学科の学生は課題などが多く、なかなか時間の工面は難しいかもしれませんが、就職に向けて大変重要なプロセスになりますので、ぜひ検討してみてください。
一級建築士の資格をとるためにはインターン参加が必須
また、長期インターンや短期インターンとは異なり、「一級建築士のためのインターン」もありますので、ここで触れておきましょう。
一級建築士になるためには「実務経験2年以上」という要件を満たしている必要があります。
つまり、2年間建築に関する実務に携わらないと、一級建築士の資格試験を受けられないのです。
しかし、大学院生を対象に、この実務経験に相当するインターンを受けられる制度があるのです。
大学によってその内容は異なりますが、「実務経験1年相当」あるいは「実務経験2年相当」の実績を大学院に在学しながらにして得られるのです。
その内容は大学によって様々ですが、実際の設計事務所に赴いて実務を経験するものもあれば、建築士による学内での実務訓練などの場合もあります。
その内容や単位設定については、ご自身の通う大学へお問い合わせください。